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何もしないという決断を

何もしないという決断 うつ病と診断されても、特に会社で多くの仕事を抱えている人では休暇をもらう事もためらわれ、なかなか休めなといった気持ちを持ちやすく、無理をして働き続けようとする傾向が高いようです。

しかし、うつ病の治療では「休養」が必須ともいえます。まずは、休む方向で物事を整理することが大切です。

休むという選択を阻むもの

「抱えている仕事が滞るのでは」「自身のキャリアに大きなダメージを与えるのでは」「他の人に多大な迷惑をかけるのでは」などのさまざまな理由から、医師から休養するように言われても、無理して働き続けるという人も決して少なくはないようです。

また、特にうつ病を患っている場合には物事を否定的に考えがちです。「休めば、リストラの対象となって退職に追い込まれるかもしれない」「周囲の人間から笑われ、会社で居場所がなくなるかもしれない」などのマイナスイメージばかりが先行し、無理をしてしまう場合も多いのです。

また生活費のほとんどを支えていた人物が働けなくなる場合、まずは生活の不安を強く感じるようになります。「働かなければ、路頭に迷うのではないか」という不安から、仕事を休めないという人も多いのです。

うつ病を支える公的支援

実はうつ病の場合、多くの経済的支援が用意されているのです。 傷病手当など、休養期間に経済的な問題が生じないように支援する制度の他、医療費そのものの助成制度もあります。

会社員で社会保険に加入している場合、傷病手当という制度があり、最大で1年6ヶ月、月額給与の3分の2が支給されます。この手当は、万が一退職した場合でも継続して受給することが可能です。

会社によっては独自に休職手当などの制度を設けているところもありますので、積極的に情報を収集することをオススメします。

また、1年6ヶ月の期間が終了してもなお症状の回復が見られず、引き続き働けない場合、障害年金の対象となる場合があります。やや複雑な制度ですので、主治医やソーシャルワーカーなどに相談すると良いでしょう。

また、医療費に関しても公的な支援が用意されています。 医療費が一定の額を超えた場合、高額医療制度の対象となり支払った金額が後で返ってくる制度は比較的有名ですが、他にもうつ病の場合では、自立支援医療制度を受けられます。 精神科の病気で治療を受ける場合、外来への通院、投薬、訪問看護などについて、健康保険の自己負担のお金の一部を公的に支援する制度が自立支援医療です。

できるだけ決断しないこと

休養時間が長くなると、心配や不安はますます高くなり、同僚などに対する罪悪感が見られる事もあります。 そのため、「こんな迷惑をかけるぐらいなら、自分など辞めた方が良い」という人も少なくありません。

しかし、悲観的、ネガティブ思考の際に決断したことは、あまり良い結果につながらないことが多く、できれば何も決めない方が良いと言われています。

なお、うつ病による休養を原因として、社員に不利益な措置をとることは、法律で禁止されています。

うつ病で休養した場合、短期的にはややマイナスに働く場合もあるかもしれません。しかし、長期的に見れば、しっかり休養することは人生の質を高める上でも非常に重要です。うつ病になったときには、「休むべき時がきたサインだ」と考え、ゆっくり休養することが大切です。